さまざまな分野・領域で実証・活用が進められているブロックチェーンですが、まだまだ課題は存在しています。このページでは、ブロックチェーンの代表的なデメリット・課題4つをまとめました。ブロックチェーンの理解をより深めるため、ぜひ参考にしてください。
デメリット①処理速度が遅い
とくにユーザー数の多いパブリックチェーンで起こりがちな問題として、参加者・取引が多くなるにつれ、合意形成～処理に時間がかかりやすくなってしまう点があります。理由としては、P2Pネットワークの場合は参加者一人ひとりの接続端末で処理を担うため、端末のスペックに依存してしまうこと、そして1つのブロックに記録できるデータ量が限られていることが挙げられます。
この問題は、「スケーラビリティ問題」として長年議論されていますが、ただノードを減らすだけだと今度は障害耐性が低くなってしまうため、そのバランスを取るのが難しいとされています。
デメリット②記録したデータを削除できない
ブロックチェーンは改ざん耐性に優れている画期的なシステムではあるのですが、逆に言えば、それは一度記録したデータを削除できないということも意味しています。もし誤入力をしてしまったり処理をやり直したいと思ったりしても、すでに入力したデータは取り消せません。
加えて厄介なのが、とくにパブリックチェーンの場合、入力した情報が参加者全員に行き渡ってしまう点です。データ自体は暗号化されているため、内容を他人に読まれてしまう心配はありませんが、大人数に公開したくないような個人情報を管理するツールとしては向いていないと言えるでしょう。
デメリット③悪意を持つ参加者が入り込む可能性がある
とくにパブリックチェーンの場合は、誰でも参加できるオープンな環境であるため、悪意を持ったユーザーが入り込んでしまう可能性もあります。それでも基本的にデータの改ざんは不可能となっていますが、大勢のハッカーが潜んでいる状態だと、ブロックチェーンが乗っ取られてしまうことにもなりかねません。
これが「51%攻撃」と呼ばれる問題で、ブロックチェーン上の過半数（51%以上）を超えるメンバーが悪意を持った攻撃者で占められることにより、さまざまな不正行為が発生してしまうというものです。
この点に関しては、悪意を持った人物を最初から入れない、参加者を限定したブロックチェーンを構築することも可能です。しかしそれだと、参加者を選定できる人物の権力が強まってしまうため注意が必要です。
デメリット④法的仕組みの変更が必要となる可能性がある
ブロックチェーンをさらに社会に浸透させるためには、現行の社会的仕組み、つまりは法律を変更しなければ解決しない問題もあります。しかし、現行法の改正や新法律の制定は一朝一夕に決まるものではなく、数ヶ月・数年単位での議論が必要となるもの。自社ビジネスのスピードと法律改正の議論のスピードにギャップがあり、歯痒い思いを強いられる場面があるかもしれません。
なお、ブロックチェーン技術の導入を検討しているのであれば、自社の目的に合ったプラットフォームを使用して構築することが大切です。当サイトでは導入事例とともに、ブロックチェーンのプラットフォームを提供している企業の情報をまとめています。こちらも併せて参考にしてください。